健康コラム

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がんより怖いかも…生活習慣病について

テレビドラマ「白い巨塔」が話題になりました。山崎豊子さんの名作ですが、発表された当時と時代も変わってきました。主人公の財前五郎ががん手術の名医でありながら、自らもがんで倒れるというのは皮肉なものですが、原作では胃がんだったものが今回のドラマ版ではすい臓がんになっています。医学の進歩が反映されていると言えるでしょう。

 がんは死の病であった。すい臓がんなどは今でも早期発見が難しく、そのイメージが残りますが、胃がんなどはピロリ菌が主因とされ、胃カメラなどでの早期発見早期治療が可能となりました。抗がん剤も進歩して副作用も少なくなってきました。検診をきちんと受けて早期に発見されれば、かなりのところ治る病気となってきたのです。がん治療の拠点病院も増えました。

 人類は病気を克服しつつあるのでしょうか。実際の様相は異なっています。クルマ社会、ネット社会など歩かない生活、過食、カロリ―過多など健康に良くない生活習慣が広がっています。都会で電車通勤をしている人はそうでもないようですが、地方では100m先の近所のお宅に行くのもクルマです。運動不足は明らか。塩分の採り過ぎも問題です。生活習慣病、糖尿病や高血圧の問題が大きくなっています。保健師さんらはそう言います。

 例えば糖尿病はどんな病気でしょうか。自覚症状は少なく、治療にしても、食事や運動療法、薬の服用などは面倒くさい限りで、治療中断の方も多々います。一方で重症化すれば透析が必要に至ったり、場合によっては失明や足の切断もあり得るのです。糖尿病の重症化予防は、今や医療政策の重点課題となっています。

 生活習慣を変えることは難しいことです。美味しいものを我慢したり、運動しなければいけなかったり、痛いことも痒いこともないから今はもっと楽しく生きたいと思ってしまいます。一気に進んだこともあります。煙草については、禁煙促進が進みました。喫茶店や居酒屋でも禁煙の店が珍しくなくなりました。「ヘビースモーカーだが長生きしている人もいる」などという異見も聞かれなくなりました。煙草は肺がんのみならず循環器系他の多くの病気に関係しています。糖尿病も高血圧も煙草の問題と同じくらい深刻な問題なのです。もはやがん対策だけが課題ではありません。昨年12月に脳卒中・循環器病対策基本法が成立しました。実は怖い生活習慣病のことをしっかりと考えたいと思います。

 

病気になったら…大病院と家とどちらがいいのかな

体調が悪いといった時、どうされていますでしょうか。近くであっても外出することになると却って悪化するかもしれません。しかし家でじっとしていたら、どんどん悪くなってしまうかもしれません。

 医療費が増えていくということで国は、いつでもどこでも掛かれるフリーアクセスというものを制限していこうとしています。大病院に紹介状なしで行ったら「5,000円いただきます」と言われる時代となりました。風邪ひきなどは大病院の診療対象ではないとされているのです。

 「私の主治医は○○大学病院の△△先生」と仰る方もありますが、大学病院などは高い専門性を要する医療を提供する場であり、いわゆる大病を患っていない限り、大学病院の先生が「主治医(もしくはかかりつけ)」であることはないはずとされています。

 また、一方で日本人は医者に掛かり過ぎだ、との指摘があります。日本人の年間平均通院回数は12.9回と先進国平均の6.6回のざっと2倍なのです。体調不良があると「念のために」受診しておこうというケースが多いのかもしれません。

 では、医療機関への通院を減らすために体調不良を我慢すべきなのでしょうか。そういう訳ではないでしょう。日ごろから自分の体と心のことは知っておくべしということだと思います。かかりつけの医師、また薬剤師など決めておられるでしょうか。歯科医師も同様ですが、日常的に自分の健康状態を知り、何かあったら相談できる「かかりつけ」を持っておきたいものです。日頃の備えが大切だということです。

 先日も知り合いのお医者さんが「休日診療所は三桁の患者さんが押しかけてきて野戦病院のようだった」と言われてました。特に子どもやお年寄りの場合、医療機関などに行くこと自体がリスキーとも言えるでしょう。と言って、体の弱ったお年寄りなどが家で我慢してれば良いという訳でもありません。

 そんなときのために、信頼できる、自分のことを知ってくれている、相談できる、そんな「かかりつけ」を持つことが、「念のため」の受診より大切だということを知って下さい。

進化する医療―オンライン診療って何やろう―

診療は対面して行なう(対面診療)のが原則です。医師法20条には「医師は、自ら診察しないで治療をし、若しくは診断書、若しくは処方せんを交付」してはならないと書いてあります。ところが、今年の4月の診療報酬改定で「オンライン診療」という言葉が出てきました。一定の条件下にあってはオンラインで診療しても医師法20条違反ではないと厚生労働省は言います。

オンライン診療は、要するにPC(パソコン)やスマホなどの機器を使って医師が離れた場所から患者を診療するということです。初診と3ヶ月内に1回は対面しての診療が必要であったりしますが、今までは、対面なしの診療は電話による再診しかなく、極めて例外的なものであったことを思うと、画期的なものであると言って良いと思います。

何かと忙しい働き盛りの方々、在宅医療を受けるまではないが通院がしんどいという方々にとって朗報と言えるかもしれません。今は限定的なものであると言って良いでしょう。報酬の水準も高いものとは言えないので積極的な病医院はまだ少ないと思いますが、国もICT(情報通信技術)を用いた医療の質向上と効率化を図っていきたいとしていますので、急速に普及していくことが予想されます。

主治医の先生は決めておかなければなりませんし、急変時の対応も必要とされます。ですから安心して診療を受けられると思います。地方によっては外来患者の多くが平均80歳であったり、慢性疾患患者であったりします。車も運転できないから通院が大変だという患者にオンライン診療はピッタリではないでしょうか。近い将来、「オンライン服薬指導」も始まるようです。幅が広がっていきそうです。

「高齢者はスマホを持たないから」という意見もあります。「だから高齢者を念頭に置いたオンライン診療は普及しない」という意見です。果たしてそうでしょうか。在宅医療、介護関係者は知っています。スマホは使わなくてもPCやタブレットを日常的に使う高齢者は多くいますし、タブレットは少し触れば使いこなせるようになるというのが実際です。高齢者はネットなどICTに弱いというのは、一昔前の偏見でしかありません。

「セキュリティは大丈夫だろうか」という心配も、オンラインでない診療でも同じ状況であることを考えればいかがでしょうか。「オンライン診療」、ちょっと調べてみませんか。

ただし、現在のところ花粉症(アレルギー性鼻炎)が、オンライン診療の対象疾患になっていませんので、もうしばらくお待ちください。

糖尿病の重症化が問題になっているわけ

厚生労働省は生活習慣病対策を推進しようとしています。特に糖尿病のことが問題だとされます。食が豊かになり、一方でネットの隆盛が、さらに動かなくて済む生活を可能にしています。糖尿病が国民病になる素地は大きくなっていっていると言えるでしょう。

なぜ糖尿病が問題なのでしょうか。幾つかのことが挙げられます。自覚症状を感じることが少ないことが一つです。生活に不便をきたすことがない状態が長く続きます。だから食事療法や運動療法のストレス、薬を定期的に飲むストレスなどから逃避してしまう患者さんが多いというわけです。食べたいものは食べたいし、運動は邪魔くさいしとなります。

ただし糖尿病は悪化すると怖い病気です。ある日、血糖値が急に上がって、即入院などという話もよく聞きます。それだけではありません。透析が必要になってしまう場合もあります。目が見えなくなることも、足が腐って切断しなければならなくなることだってあるのです。国としては透析治療などで医療費が増加し続けている状況を何とかしたいと考えています。重症化は患者さん本人にとっても国民全体にとっても好ましいことではないのです。

最近の糖尿病関係の学術講演会は面白いです。新しい治療法など純粋に医学的な話よりも、どうやって患者さんに治療を受けてもらうかというテーマがあります。診察室で口頭指導し、食べ過ぎ、運動不足を怒っても治療に取り組む気持ちは大きくなりません。運動も街中のフィットネスクラブならやる気になっても、例えば病院の運動療法室ではやる気になりません。フィットネスクラブと料理教室を病院とは全く別にして取り組んでいる医療法人もあります。いかにストレスなく取り組んでもらうか、ということがテーマになっているのです。効き目の長い(服薬回数の少ない)薬も出てきています。

残念ながら標準治療を推進する厚労省の取組みでは十分な効果が出るとは思えません。語弊がありますが、楽しくストレスなく、重症化しない、つまり生活に無理なくできる糖尿病治療が望まれると思います。言葉を変えて言えば、フィットネスクラブで楽しく、食事は工夫しながら料理してみて、などと生活を楽しむ視点から考えてみたいかなと思う次第です。糖尿病治療全体もそういうように変わっていくのではないでしょうか。

 

介護保険が大きく変わります

介護

先に介護保険法が改正され、「現役世代並み」の収入がある高齢者の自己負担は3割になるなどの負担増、介護状態の改善を狙った「自立支援介護」の促進などが決まりました。超高齢化を受けて介護保険財政は年々、悪化していっており、負担増は避けられない状況です。また自立支援介護で介護卒業も目指したいとされています。

自立支援介護促進については、あまり話題になっていませんが、当事者にとっては大きな影響があります。自立歩行できるようになること、トイレに独りで行けるようになることは大切なことですが、今までよりリハビリがしんどいものになるかもしれません。市町村によっては要介護の方を減らそうと無理をしてくる可能性もあります。個人の尊厳とのバランスが難しくなりそうです。

介護サービスは、介護人材の深刻な不足もあって、サービス内容が重度者の身体介助やリハビリを重視する方向に行きそうです。デイサービスは報酬を減らされて事業所も減っていくかもしれません。要介護1,2の方への生活援助(家事支援)は大幅に制限されてくるようです。介護保険事業を営む会社も立ち行かなくなるところが増えそうです。その代わりに地域のボランティアの出番を増やしたい、というのが国のやろうとしていることです。

サービス付き高齢者住宅(サ高住)など高齢者住宅も増えました。国はサ高住における訪問介護などに対する報酬も厳格化していくつもりです。世知辛いようですが、高齢者、それも75歳以上の方が増えて来るので仕方ないことなのでしょうか。

2000年に介護保険が始まってから、介護は公的な保険で賄われることになり、家族の介護で困っていた方も、ずいぶん助かったことと思います。しかし人生90年と言われて高齢者が増えて行く中、介護保険でカバーしきれなくなってきています。地域での助け合い、NPOや自治会、社会福祉協議会など活動が重視されていっています。私たちはどう考え、動けば良いのでしょうか。

まだ元気なうちから地域の活動に積極的に参加し、地域に馴染みを増やし、ウォーキングや体操などで体を動かして、などということになるかもしれません。地域に足場を作る、特に男性は群れることを嫌う傾向がありますが、それでも地域での付き合いを増やして行くことが大切でしょうか。